HIV感染者に対する歯科医療情報交換会

今から約30年以上前の1982年、CDC（米国疾病予防管理センター）が謎の致死的疾患をAIDS（後天性免疫不全症候群）と命名しました。すでに翌年には原因病原体であるHIV（ヒト免疫不全ウイルス）が発見され、感染経路も明らかになっていました。基本的な感染対策のみで歯科治療時には感染しないことも報告されています。とは言え、当時はHIVに感染しAIDS を発症すると、ほぼ数年で死に至るため、社会全体に誤解や偏見が蔓延していたようです。しかし、90年代後半に登場したHAART( 多剤併用抗レトロウイルス療法) により、ウイルスの増殖は完全に抑制できるようになりました（HIV感染症の治療は、近年、最も進歩した医療分野といえるでしょう）。今やHIV感染症は単なる慢性疾患です。

HIV感染症の予後改善は自ずとHIV感染者の歯科治療のニーズが増えることを意味しています。しかしながら、疾患に対する誤解、偏見は根深く、あるいは無知からか、HIV感染者の歯科医療環境は今でも不十分です。今まで歯科医療従事者にとってHIV感染症の情報が不十分だったかもしれません。そこで歯科の医療体制整備に関する研究班では「HIV感染者の歯科診療ハンドブック」を作成し全国に配布しました。本ガイドブックにより歯科医療従事者も、真の医療従事者としてHIV感染症を理解し、HIV感染者の診療に臨んでいただけることを期待しています。

演者の診療所ではこれまで肝炎ウィルスやHIVなどの感染者も拒むことなく受け入れてきたが、歯科診療所で感染症患者を受け入れるには診療スタッフの理解と協力が不可欠である。一般に歯科診療スタッフが感染症患者をこわく感じ診療拒否をしたりするのは感染症に対する知識不足のよるものであり、基本的知識をきちんと理解していればこわく感じることはなくなり、感染対策もHIV感染症であればスタンダードプレコーション（標準予防策) で十分対応可能ということが理解されるものと考えている。

そこで、今回はHIV感染症についてのスタッフ教育をどうしたら良いか、演者が日頃、診療所で行っている内容を紹介したい。

また、実際に受診されている感染者の統計データをお示しし、HIV感染症の治療が進歩した現状では、歯科診療を行う上での医学的問題は少ないことを説明したい。

HIV感染者の歯科治療に20年近く関わってきて感じていることは、病院歯科機能よりもかかりつけ歯科医機能の方が求められている、ということである。診療内容のほとんどがウ蝕、歯周病といった一般的な歯科疾患であり、患者層は就業中で通院時間に制約のある世代が多く、継続的な管理を必要とすることもある。プライバシーが守られるのであれば、より身近な歯科診療所での対応が求められているように感じている。

エイズ治療・研究開発センター（以下、ACC：AIDS Clinical Center）は、薬害エイズ訴訟の和解をふまえ、被害者救済の一環として1997年4月1日（旧）国立国際医療センターに開設された。累計患者数は2015年末までで4,012名（血友病患者：82名）となり、専門外来の一日平均の患者数は54.5人である。ACCは設立当初から歯科衛生士が1名在籍しており、歯科診療所への受診紹介や院内歯科・口腔外科との治療の調整など歯科に関わる相談を行っている。東京都には歯科医師会を調整機関とする東京都エイズ協力歯科診療所の紹介システムがあり、一般的な歯科治療であれば協力歯科診療所を紹介し、口腔外科の診察が必要であれば院内歯科・口腔外科を紹介しており、2015年末までに院外歯科診療施設に紹介した患者は1,391名、院内歯科・口腔外科を受診した患者は1,291名となっている。ACC開設当時は院内歯科・口腔外科のみでの受診であった。現在では利便性のある歯科診療所への紹介数は年々増加しているが、未だ受け入れ機関は少なく登録歯科診療所の数も伸び悩んでいるのか現状である。

また、歯科医療体制整備に関する研究班において、東京都エイズ協力歯科診療所に勤務する歯科衛生士を対象に行ったアンケート結果も報告したい。